住まいの形が孤立を左右する―東日本大震災から6年後の追跡調査で明らかになった住居形態と社会的孤立の関係―
岩手医科大学いわて東北メディカル・メガバンク機構（IMM、機構長 丹野高三）と、IMM臨床研究・疫学研究部門の事崎由佳講師を中心とした研究チームは、東北メディカル・メガバンク計画地域住民コホート調査（TMM CommCohort Study）のデータを用いて、東日本大震災から約6年後の住居形態と社会的孤立の関連を検討しました。
解析の結果、住居形態と社会的孤立の関連は性別・年齢によって異なり、特に男性では賃貸住宅居住が孤立リスクの上昇と関連していました。また女性では、65歳以上で友人・親族宅に居住する人において孤立リスクが高いことが示されました。
本研究成果は、国際科学雑誌 BMJ Public Health に2026年5月14日付（オンライン公開）で掲載されました。（DOI:10.1136/bmjph-2025-003841）。
